都市生活研究所では、平成元年から7年生まれの20代を『コミュ食世代』と名付けた。2019年の誕生日で24～30歳になる彼らは、いわゆる「ゆとり世代」の真ん中であり、上の世代からは「何事も受動的」「ストレス耐性がない」などと言われてきた。しかし、都市生活研究所で調査・分析したところ、これらのイメージとは異なる特徴が見えてきた。
20代『コミュ食世代』の特徴として明らかになったのは、「１．お地蔵男子を求めるパワフル女子」「２．フェアな関係で、得意を活かす」「３．無理せず、日々の生活に楽しさを」の３つ。
本レポートでは、1つ目の特徴「お地蔵男子を求めるパワフル女子」について、データとともに見ていく。　　

1986年設立の「都市生活研究所」は、多面的な調査・分析をもとに、都市生活者の暮らしを創造するための提言を行っています。
都市生活研究所では蓄積してきたデータを基に、「平成」という時代を、ある家族の物語とともに振り返りました。
全4回のうち、第4回となる本レポートは、「価値観の変化」をメインテーマに、平成30(2018)年をご紹介します。

1986年設立の「都市生活研究所」は、多面的な調査・分析をもとに、都市生活者の暮らしを創造するための提言を行っています。
都市生活研究所では蓄積してきたデータを基に、「平成」という時代を、ある家族の物語とともに振り返りました。
全4回のうち、第3回となる本レポートは、「エコ・環境」をメインテーマに、平成20（2008）年をご紹介します。

1986年設立の「都市生活研究所」は、多面的な調査・分析をもとに、都市生活者の暮らしを創造するための提言を行っています。
都市生活研究所では蓄積してきたデータを基に、「平成」という時代を、ある家族の物語とともに振り返りました。
全4回のうち、第2回となる本レポートは、「女性の働き方」をメインテーマに、平成10(1998)年をご紹介します。

1986年設立の「都市生活研究所」は、多面的な調査・分析をもとに、都市生活者の暮らしを創造するための提言を行っています。
都市生活研究所では蓄積してきたデータを基に、「平成」という時代を、ある家族の物語とともに振り返りました。
全4回のうち、第1回となる本レポートは、「住まい」をメインテーマに、平成元（1989）年をご紹介します。

働き方改革が推進される中、家での自由な時間を「自分を整える」ために使いたいと感じる人が増加している。厚生労働省の健康日本21や神奈川県が掲げる未病改善宣言を参考にしながら、東京ガスの強みである「入浴」や「食」の分野から、ライフスタイル提案を行う。

健康日本21…健康増進法に基づき策定された「国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針」で、2013年より「健康日本21（第2次）」に改正。

妻の働き方によって子育てファミリーを4つのタイプに分類し、暮らしの実態と意識を探る調査を実施した。4タイプの中で、今後増加していくと考えられる「フル共働きファミリー」に着目して、調査結果を紹介する。

TULIPWEB調査において美容関連の項目を聴取し、美容に関する実態と意識を捉えた。
このレポートでは60～70代女性の美容に関する実態と意識について紹介する。

生活者の意識や行動は、時代（経済状況や流行など）やライフステージ（年齢や家族構成など）、世代（育ってきた時代背景）の影響を受けている。時代やライフステージの変化による影響を受けることにより、生活者の意識や行動は変わっていくことが予想される。しかし、世代による価値観は基本的に変わることはなく、世代の特徴は残したまま、新しい状況に適応していくと思われる。そこで、生活者をより深く長期的に把握するために世代研究に取り組み、オリジナルの世代を定義し、「食・世代」を発行した。今回の「食・世代Ⅱ」は、各世代の価値観とニーズをまとめ、作成した。

65歳以上の人口は全国で約3300万人。今後も65歳以上の単身や夫婦など高齢者のみの世帯が急増すると見込まれており、高齢者が住み続けられる住まいの確保が社会的な課題となっている。本研究では前期高齢者と後期高齢者への定量調査を行うことにより、高齢者の生活実態やニーズを明らかにした。また高齢期を迎えるにあたり「自宅の建て替え」「戸建住宅から集合住宅への住み替え」「サービス付高齢者向け住宅への住み替え」を行った高齢者への訪問調査を実施し、それぞれがこだわったポイントや満足点などを整理した。これらの結果を高齢者のニーズをかなえる住空間の一例として、住宅プランで表した。

本レポートでは、小学生以下の長子がいる女性を対象に、「日常生活」「近所づきあい」「コミュニティ活動」「コミュニティ活動の場」に関する意識や実態を調査し、共働き・共働き別、長子の学齢別に、地域の子育て関連施設やサービスへのニーズを明らかにした。

共働きママにとって、子供が保育時間の長い保育園から夜間の預け場所の少ない小学校に上がる時期は、保育園時代の働き方の変更を強いられ、働き続けることが困難になるケースもあることから、「小1の壁」とも呼ばれています。共働き世帯は増加傾向にあることから、小学校入学前後の子供を持つ共働きママに着目し、子供が小学生に上がる際に、どのようなことで悩み、解決しているのか、どのようなサポートを望んでいるのかについてご紹介します。

東京ガス都市生活研究所では、1990年から3年ごとに「生活定点観測調査」を実施しています。この中から、「30-40代ファミリー」の約20年間の変化を捉えました。子育て期である30-40代ファミリーの、家事の実態・意識の変化をご紹介します。

都市生活研究所では、2012年の都市生活レポート「子育てママの時短・省手間」において、就労時間週30時間以上を「共働きママ」、週30時間未満を「非共働きママ」と定義した。本レポートでは、2015年に実施した生活分野別調査から、高校生以下の子供を持つ「子育てママ」の食事情について、「共働きママ」「非共働きママ」の比較を中心に見ていく。

都市生活研究所では、「65歳未満の両親と学業を終えた未婚の子供が同居している世帯」を「大人ファミリー」と定義し、「大人ファミリー」のライフスタイルについて調査を行った。本レポートでは、調査から明らかになった生活実態と意識、「大人ファミリー」の住まいづくりの実例を紹介する。

都市生活研究所では、昭和生まれを9つの世代に分類し、オリジナルの世代区分「食・世代」を作成した。本レポートはその中から、1965～1971年生まれの「遊食世代」と1972～76年生まれの「選食世代」のライフスタイルの特徴とニーズをまとめたものである。

東京ガス都市生活研究所では、 1990年から3年ごとに「生活定点観測調査」を実施しています。この中から、近年一貫して人口が増加しており、今後も増加が予想される「70代シニア※」 に着目し、20年間の変化を捉えました。 「70代シニア」の暮らしの実態や意識がどのように変わってきたかをご紹介します。
※ 70歳以上の男女を指します。

東京ガス都市生活研究所では、 1990年から3年ごとに「生活定点観測調査」を実施しています。この中から、「専業主婦」の20年間の変化を捉えました。共働き世帯が増えた現在も、一都三県では「専業主婦」は既婚女性の半数を占めています。「専業主婦」の家事の実態や意識がどのように変わってきたのかをご紹介します。

東京ガス都市生活研究所では、1990年から3年ごとに「生活定点観測調査」を実施しています。この中から、「20代単身社会人」の20年間の変化を捉えました。20代の未婚率は年々上昇を続けており、20代後半の未婚者は約7割を占めます。本レポートでは、仕事も家事も行っている単身社会人に注目し分析を行いました。

「単身世帯」は、「夫婦と子」の世帯数を超え、現在最も多い世帯の形となっている。本レポートは、今後も増加が予想される単身者の中で、単身でマンションを購入し居住している人々に着目し、その実態と意識をまとめたものである。

都市生活研究所が作成した「食・世代」の中から、団塊世代とほぼ同じ世代である1946～50年生まれの「創食世代」に着目した。人口ボリュームが大きく、若い頃から日本の消費市場を牽引してきた創食世代は、生涯を通じて様々な場面で注目されてきた。現在もアクティブシニアと呼ばれるように、まだまだ元気な創食世代は、各市場において重要なターゲットとして捉えられている。本レポートでは、彼らのライフスタイルの特徴とニーズを捉え、「実現したい暮らし」について明らかにした。

現代の日本の食卓には和食以外の様々な料理が並んでおり、若年層を中心に和食離れが進んでいると言われている。2013年12月、和食がユネスコ無形文化遺産に登録されたことによって和食に対する見方は変わるのだろうか。本レポートでは2014年5月に実施した和食に関する調査から、年代ごとの和食に対する意識や実態を分析し、和食をより身近なものにするためのヒントを探った。

都市生活研究所では、子供の家での過ごし方について、小学生～高校生の子供とその親を対象に調査を行い、その結果を「家で子供が過ごす部屋(2014年3月発行)」「子供に聞いた自分の部屋と家族に対する意識(2014年5月発行)」にまとめた。本レポートでは子供の勉強に着目し、受験期とそれ以外では、勉強実態や意識にどのような違いがあるのか、また、子供の勉強場所に関する親の希望についての結果をまとめた。

都市生活研究所が作成した「食・世代」の中で最も若い世代である、1982～88年生まれの「ゆる食世代」と、1977～81年生まれの「装食世代」は、現在、結婚・出産といったライフステージに差し掛かっており、今後は住宅購入者の増加が予想されることから、その動向が注目されている。本レポートでは、彼らのライフスタイルの特徴とニーズを捉え、「実現したい暮らし」について明らかにした。

2005年に食育基本法が制定されて以来、「食」を通じた子どもの育成は国としての取り組みとなっている。本研究では、食育の機会となりうる「親子で一緒に行う料理」について、母親・父親・子どもそれぞれの意識と実態を調査し、親子料理の効果や実現のヒントを探った。