東京ガス都市生活研究所では、30代ファミリーに焦点を当て、コロナ禍を経た現在の生活意識・実態を調査しました。その結果、コロナ禍による暮らしの変化は、30代ファミリー層にとっては必ずしもネガティブなことばかりではないことがわかりました。30代は家庭科共修世代であり、上の世代とは異なる価値観を持っています。彼らの特徴とニーズを踏まえて、求められるライフスタイルのヒントをご紹介します。
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東京ガス都市生活研究所では、30代ファミリーに焦点を当て、コロナ禍を経た現在の生活意識・実態を調査しました。その結果、コロナ禍による暮らしの変化は、30代ファミリー層にとっては必ずしもネガティブなことばかりではないことがわかりました。30代は家庭科共修世代であり、上の世代とは異なる価値観を持っています。彼らの特徴とニーズを踏まえて、求められるライフスタイルのヒントをご紹介します。
イマドキ20代はSNSの普及によって、社会や人とのつながり方が変わってきていると言われています。東京ガス都市生活研究所が実施した「若年層に関する調査」から、同じ20代であっても、つながりにおいて重視する点が異なることがわかりました。
そこで、つながり意識や価値観から20代を4つのタイプに分類し、各タイプの特徴を明らかにしました。20代へのアプローチのヒントとして、それぞれの特徴をご紹介します。
東京ガス都市生活研究所が2019年に実施した「20-30代専業主婦ライフスタイル調査」によれば、20-30代の若年専業主婦はちょっとした工夫で、家の中の暮らしを充実させ楽しんでいることが分かりました。
家で過ごす時間が増えている今、「家の中で過ごす時間の充実」がますます求められています。そこで、若年専業主婦の暮らし方から、家の中の暮らしをより充実させるヒントをご紹介します。
都市生活研究所では、平成元年から7年生まれの20代を『コミュ食世代』と名付けた。2019年の誕生日で24～30歳になる彼らは、いわゆる「ゆとり世代」の真ん中であり、上の世代からは「何事も受動的」「ストレス耐性がない」などと言われてきた。しかし、都市生活研究所で調査・分析したところ、これらのイメージとは異なる特徴が見えてきた。
20代『コミュ食世代』の特徴として明らかになったのは、「１．お地蔵男子を求めるパワフル女子」「２．フェアな関係で、得意を活かす」「３．無理せず、日々の生活に楽しさを」の３つ。
本レポートでは、3つ目の特徴「無理せず、日々の生活に楽しさを」について、データとともに見ていく。
都市生活研究所では、平成元年から7年生まれの20代を『コミュ食世代』と名付けた。2019年の誕生日で24～30歳になる彼らは、いわゆる「ゆとり世代」の真ん中であり、上の世代からは「何事も受動的」「ストレス耐性がない」などと言われてきた。しかし、都市生活研究所で調査・分析したところ、これらのイメージとは異なる特徴が見えてきた。
20代『コミュ食世代』の特徴として明らかになったのは、「１．お地蔵男子を求めるパワフル女子」「２．フェアな関係で、得意を活かす」「３．無理せず、日々の生活に楽しさを」の３つ。
本レポートでは、2つ目の特徴「フェアな関係で、得意を活かす」について、データとともに見ていく。
都市生活研究所では、平成元年から7年生まれの20代を『コミュ食世代』と名付けた。2019年の誕生日で24～30歳になる彼らは、いわゆる「ゆとり世代」の真ん中であり、上の世代からは「何事も受動的」「ストレス耐性がない」などと言われてきた。しかし、都市生活研究所で調査・分析したところ、これらのイメージとは異なる特徴が見えてきた。
20代『コミュ食世代』の特徴として明らかになったのは、「１．お地蔵男子を求めるパワフル女子」「２．フェアな関係で、得意を活かす」「３．無理せず、日々の生活に楽しさを」の３つ。
本レポートでは、1つ目の特徴「お地蔵男子を求めるパワフル女子」について、データとともに見ていく。
1986年設立の「都市生活研究所」は、多面的な調査・分析をもとに、都市生活者の暮らしを創造するための提言を行っています。
都市生活研究所では蓄積してきたデータを基に、「平成」という時代を、ある家族の物語とともに振り返りました。
全4回のうち、第4回となる本レポートは、「価値観の変化」をメインテーマに、平成30(2018)年をご紹介します。
1986年設立の「都市生活研究所」は、多面的な調査・分析をもとに、都市生活者の暮らしを創造するための提言を行っています。
都市生活研究所では蓄積してきたデータを基に、「平成」という時代を、ある家族の物語とともに振り返りました。
全4回のうち、第3回となる本レポートは、「エコ・環境」をメインテーマに、平成20（2008）年をご紹介します。
1986年設立の「都市生活研究所」は、多面的な調査・分析をもとに、都市生活者の暮らしを創造するための提言を行っています。
都市生活研究所では蓄積してきたデータを基に、「平成」という時代を、ある家族の物語とともに振り返りました。
全4回のうち、第2回となる本レポートは、「女性の働き方」をメインテーマに、平成10(1998)年をご紹介します。
1986年設立の「都市生活研究所」は、多面的な調査・分析をもとに、都市生活者の暮らしを創造するための提言を行っています。
都市生活研究所では蓄積してきたデータを基に、「平成」という時代を、ある家族の物語とともに振り返りました。
全4回のうち、第1回となる本レポートは、「住まい」をメインテーマに、平成元（1989）年をご紹介します。
働き方改革が推進される中、家での自由な時間を「自分を整える」ために使いたいと感じる人が増加している。厚生労働省の健康日本21や神奈川県が掲げる未病改善宣言を参考にしながら、東京ガスの強みである「入浴」や「食」の分野から、ライフスタイル提案を行う。
健康日本21…健康増進法に基づき策定された「国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針」で、2013年より「健康日本21（第2次）」に改正。
妻の働き方によって子育てファミリーを4つのタイプに分類し、暮らしの実態と意識を探る調査を実施した。4タイプの中で、今後増加していくと考えられる「フル共働きファミリー」に着目して、調査結果を紹介する。
TULIPWEB調査において美容関連の項目を聴取し、美容に関する実態と意識を捉えた。
このレポートでは60～70代女性の美容に関する実態と意識について紹介する。
生活者の意識や行動は、時代（経済状況や流行など）やライフステージ（年齢や家族構成など）、世代（育ってきた時代背景）の影響を受けている。時代やライフステージの変化による影響を受けることにより、生活者の意識や行動は変わっていくことが予想される。しかし、世代による価値観は基本的に変わることはなく、世代の特徴は残したまま、新しい状況に適応していくと思われる。そこで、生活者をより深く長期的に把握するために世代研究に取り組み、オリジナルの世代を定義し、「食・世代」を発行した。今回の「食・世代Ⅱ」は、各世代の価値観とニーズをまとめ、作成した。
65歳以上の人口は全国で約3300万人。今後も65歳以上の単身や夫婦など高齢者のみの世帯が急増すると見込まれており、高齢者が住み続けられる住まいの確保が社会的な課題となっている。本研究では前期高齢者と後期高齢者への定量調査を行うことにより、高齢者の生活実態やニーズを明らかにした。また高齢期を迎えるにあたり「自宅の建て替え」「戸建住宅から集合住宅への住み替え」「サービス付高齢者向け住宅への住み替え」を行った高齢者への訪問調査を実施し、それぞれがこだわったポイントや満足点などを整理した。これらの結果を高齢者のニーズをかなえる住空間の一例として、住宅プランで表した。
本レポートでは、小学生以下の長子がいる女性を対象に、「日常生活」「近所づきあい」「コミュニティ活動」「コミュニティ活動の場」に関する意識や実態を調査し、共働き・共働き別、長子の学齢別に、地域の子育て関連施設やサービスへのニーズを明らかにした。
共働きママにとって、子供が保育時間の長い保育園から夜間の預け場所の少ない小学校に上がる時期は、保育園時代の働き方の変更を強いられ、働き続けることが困難になるケースもあることから、「小1の壁」とも呼ばれています。共働き世帯は増加傾向にあることから、小学校入学前後の子供を持つ共働きママに着目し、子供が小学生に上がる際に、どのようなことで悩み、解決しているのか、どのようなサポートを望んでいるのかについてご紹介します。
東京ガス都市生活研究所では、1990年から3年ごとに「生活定点観測調査」を実施しています。この中から、「30-40代ファミリー」の約20年間の変化を捉えました。子育て期である30-40代ファミリーの、家事の実態・意識の変化をご紹介します。
都市生活研究所では、2012年の都市生活レポート「子育てママの時短・省手間」において、就労時間週30時間以上を「共働きママ」、週30時間未満を「非共働きママ」と定義した。本レポートでは、2015年に実施した生活分野別調査から、高校生以下の子供を持つ「子育てママ」の食事情について、「共働きママ」「非共働きママ」の比較を中心に見ていく。
都市生活研究所では、「65歳未満の両親と学業を終えた未婚の子供が同居している世帯」を「大人ファミリー」と定義し、「大人ファミリー」のライフスタイルについて調査を行った。本レポートでは、調査から明らかになった生活実態と意識、「大人ファミリー」の住まいづくりの実例を紹介する。
都市生活研究所では、昭和生まれを9つの世代に分類し、オリジナルの世代区分「食・世代」を作成した。本レポートはその中から、1965～1971年生まれの「遊食世代」と1972～76年生まれの「選食世代」のライフスタイルの特徴とニーズをまとめたものである。
東京ガス都市生活研究所では、 1990年から3年ごとに「生活定点観測調査」を実施しています。この中から、近年一貫して人口が増加しており、今後も増加が予想される「70代シニア※」 に着目し、20年間の変化を捉えました。 「70代シニア」の暮らしの実態や意識がどのように変わってきたかをご紹介します。
※ 70歳以上の男女を指します。
東京ガス都市生活研究所では、 1990年から3年ごとに「生活定点観測調査」を実施しています。この中から、「専業主婦」の20年間の変化を捉えました。共働き世帯が増えた現在も、一都三県では「専業主婦」は既婚女性の半数を占めています。「専業主婦」の家事の実態や意識がどのように変わってきたのかをご紹介します。
東京ガス都市生活研究所では、1990年から3年ごとに「生活定点観測調査」を実施しています。この中から、「20代単身社会人」の20年間の変化を捉えました。20代の未婚率は年々上昇を続けており、20代後半の未婚者は約7割を占めます。本レポートでは、仕事も家事も行っている単身社会人に注目し分析を行いました。
都市生活研究所では、昭和生まれを9つの世代に分類し、オリジナルの世代区分「食・世代」を作成した。本レポートはその中から、1951～1957年生まれの「街食世代」と1958～1964年生まれの「宴食世代」のライフスタイルの特徴とニーズをまとめたものである。
現在全世帯の約3分の1を占める単身世帯は、今後も増加し2030年には約37%となり、夫婦と子からなる世帯を大きく上回ると推計されている。これまで住宅一次取得層とよばれてきた30代既婚者が減少し、単身で住宅を購入することが多いとされる40代単身世帯が増加することから、住宅購入者に占める単身世帯の増加が見込まれる。今回は、今後も増加が予想される30～50代単身者の賃貸・分譲集合住宅に焦点をあて、単身者が求める住まいについて、ニーズを明らかにし、具体的な住宅プランを作成した。
「単身世帯」は、「夫婦と子」の世帯数を超え、現在最も多い世帯の形となっている。本レポートは、今後も増加が予想される単身者の中で、賃貸アパートや賃貸マンションなどの賃貸住宅に居住する人々について、その住まいと暮らしの実態と意識をまとめたものである。
都市生活研究所が作成した世代の定義の中で、最も若い世代である「ゆる食・装食世代」は現在、結婚・出産といったライフステージにさしかかっており、「次期住宅取得層」としても注目されている。マイカーの購入や飲酒への関心が少ないなど、従来の消費スタイルとは異なる志向を持つ彼らが求める住まいについて、ニーズを明らかにし、具体的な住宅プランを作成した。
「単身世帯」は、「夫婦と子」の世帯数を超え、現在最も多い世帯の形となっている。本レポートは、今後も増加が予想される単身者の中で、単身でマンションを購入し居住している人々に着目し、その実態と意識をまとめたものである。
都市生活研究所が作成した「食・世代」の中から、団塊世代とほぼ同じ世代である1946～50年生まれの「創食世代」に着目した。人口ボリュームが大きく、若い頃から日本の消費市場を牽引してきた創食世代は、生涯を通じて様々な場面で注目されてきた。現在もアクティブシニアと呼ばれるように、まだまだ元気な創食世代は、各市場において重要なターゲットとして捉えられている。本レポートでは、彼らのライフスタイルの特徴とニーズを捉え、「実現したい暮らし」について明らかにした。
現代の日本の食卓には和食以外の様々な料理が並んでおり、若年層を中心に和食離れが進んでいると言われている。2013年12月、和食がユネスコ無形文化遺産に登録されたことによって和食に対する見方は変わるのだろうか。本レポートでは2014年5月に実施した和食に関する調査から、年代ごとの和食に対する意識や実態を分析し、和食をより身近なものにするためのヒントを探った。
都市生活研究所では、子供の家での過ごし方について、小学生～高校生の子供とその親を対象に調査を行い、その結果を「家で子供が過ごす部屋(2014年3月発行)」「子供に聞いた自分の部屋と家族に対する意識(2014年5月発行)」にまとめた。本レポートでは子供の勉強に着目し、受験期とそれ以外では、勉強実態や意識にどのような違いがあるのか、また、子供の勉強場所に関する親の希望についての結果をまとめた。
都市生活研究所が作成した「食・世代」の中で最も若い世代である、1982～88年生まれの「ゆる食世代」と、1977～81年生まれの「装食世代」は、現在、結婚・出産といったライフステージに差し掛かっており、今後は住宅購入者の増加が予想されることから、その動向が注目されている。本レポートでは、彼らのライフスタイルの特徴とニーズを捉え、「実現したい暮らし」について明らかにした。
2005年に食育基本法が制定されて以来、「食」を通じた子どもの育成は国としての取り組みとなっている。本研究では、食育の機会となりうる「親子で一緒に行う料理」について、母親・父親・子どもそれぞれの意識と実態を調査し、親子料理の効果や実現のヒントを探った。
忙しい現代の子育てファミリーは家族と一緒にいられる自宅での時間をどのようにすごしたいと考えているのか。また、子どもが大きくなっても住みやすい家にするにはどのような工夫が必要なのか。
本研究では小学生から高校生の子どもとその親への調査を通して、「リビング」や「子ども部屋」に求められる機能やニーズを明らかにし、具体的な戸建住宅と集合住宅のプランを作成した。
都市生活研究所では、子供の家での過ごし方について、小学生～高校生の子供とその親を対象に調査を行い、その結果を都市生活レポート「家で子供が過ごす部屋」としてまとめた（2014年3月発行）。この調査からは、自分の部屋があってもリビングでくつろぐことが多い子供の姿と、その背景になっていると思われる、対等で仲の良い親子関係が明らかになった。本レポートは同調査から、「自分の部屋や家族」に対する子供自身の意識を中心にまとめたものである。
住宅購入時には、とりあえず子供のための部屋を用意しておく家庭が多いが、子供達は実際には家の中のどこで勉強し、くつろぎ、就寝しているのだろうか。また、家で子供が過ごす場所について、親は、子供自身は、どのように感じているのだろうか。本研究は、小学生から高校生までの子供とその親を対象とし、家での過ごし方に関する実態と意識を調査、分析したものである。
中学・高校家庭科の男女必修や男女雇用機会均等法の改正など、男女平等に関する教育・社会制度は変化を遂げているが、家庭における役割分担の意識や実態は変わったのだろうか。本レポートでは、育児現役世代の20～40代男性を中心に、育児卒業世代の50～60代との比較を踏まえながら、育児および家事の役割分担に関する実態と意識について明らかにした。
本レポートでは、都市生活研究所の世代研究によって明らかになった9つの世代のうち、1946年～1950年生まれの「創食世代」に着目した。創食世代は、いわゆる団塊世代とほぼ同じ年代である。定年を迎え、時間的なゆとりが増えた彼らが、どのような生活を送り、何を求めているのかについて明らかにした。
近年、住宅リフォームに対する社会的なニーズが高まっています。本冊子ではリフォームを行うことの多い50代と60代に焦点をあて、リフォームニーズについて研究を行いました。リフォーム件数の多い「キッチン」と「浴室」、浴室と同時にリフォームされることが多い「洗面室」を対象とし、50代・60代のニーズに基づくリフォームプランとは何か、小規模リフォームからワンランク上のリフォームに踏み出すために必要な要素は何かについて明らかにすることを目的としました。
昭和生まれの生活者を対象とし、「食」という共通の軸で世代を定義するという新たな世代研究に取り組んだ。従来の世代研究では、人口増減の傾向や就職時の状況、社会背景などを軸に行われたものが多くみられるが、今回はそれらの背景を踏まえたうえで、「食」という新たな切り口を中心に置いて調査・分析を行い、その結果明らかになった９つの世代を「食・世代」と名付けた。
近年、すすぎ1回や自動掃除機ロボットなどが注目を集めていることから、生活者の時短・省手間（時間や手間を省くこと）についての意識や実態を明らかにすることを目的に研究を実施した。定性調査および定量調査により、（1）若年層、（2）末子が小学生以下、（3）共働きの女性ほど、時短・省手間ニーズが高いことが明らかになった。したがって、20～40代の末子が小学生以下の女性（子育てママ）に着目し、共働きと非共働きの違いをレポートにまとめた。
40代のライフスタイルや生活価値を明らかにすることを目的として調査研究を実施。結果をレポートにまとめた。
2002年に実施した「家事分担の意識と現状」調査を踏まえて、経年変化を捉え、今後の住まい・家事関連商品・サービスのあり方を探ることを目的として調査研究を実施。
次期の住宅取得層である20代（単身者およびファミリー）のライフスタイルや生活価値を明らかにすることを目的として調査研究を実施。結果をレポートにまとめた。
健康や美容、リラックス、コミュニケーションなど、日本人は入浴にたくさんの魅力を感じている。実際に、都市生活研究所が行った入浴行動・実態調査でも、入浴の多目的化が拡大していることがわかっている。
しかし、その一方で、高齢者を中心とした入浴中の突然死など、入浴での事故が多いのも現実である。その理由には、「家の作りようは夏をむねとすべし」といわれるように、冬季の入浴は寒い家の中で身体を温める手段であったため、安全・安心な入浴方法に関する知識が求められなかったことがあげられる。
入浴習慣は子ども時代から培われていくことから、親子入浴を通して、安全で快適な入浴に関する知識を身につけることは、健康で安全な入浴のために重要である。このレポートは、親子入浴について、入浴方法や意識、親の子どもの入浴に対する知識や、その実態をまとめたものである。
浴室は親子の距離が近く、お湯のリラックス感やテレビなど会話の妨げになるものがないことから、親子のコミュニケーションに最適である「親子入浴」の実態を調査
都市生活研究所では、首都圏に暮らす人々の生活・意識・行動の現状及びその変化を経年的に把握するため、「都市生活者の意識・行動観測（通称：生活定点観測）」調査を行っています。調査は1990年を始点に3年ごとに実施し、今回で第12回目。本レポートでは、30年以上にわたる「生活定点観測調査」のデータから、各生活分野のトピックスを紹介します。
東京ガス都市生活研究所では、30代ファミリーに焦点を当て、コロナ禍を経た現在の生活意識・実態を調査しました。その結果、コロナ禍による暮らしの変化は、30代ファミリー層にとっては必ずしもネガティブなことばかりではないことがわかりました。30代は家庭科共修世代であり、上の世代とは異なる価値観を持っています。彼らの特徴とニーズを踏まえて、求められるライフスタイルのヒントをご紹介します。
「サステナブル」がトレンドの今、私たち一人ひとりの環境行動変容が求められています。
「環境によい暮らし＝無理や我慢を伴う」と思いがちですが、実は「環境によい行動をたくさんしている人ほど、生活満足度が高い」ということが、東京ガス都市生活研究所の最新調査から明らかになりました。また、”自分の心が充たされることを大切にしながら、社会・環境に良いことを選択するライフスタイル”が求められていることがわかりました。
そこで、この暮らし方を「マインドフルエコライフ」と名付け、生活者のサステナブルな行動促進のため、無理なく暮らしに取り入れるヒントをまとめました。既に暮らしに取り入れている人々を紹介するとともに、おすすめ行動を提案します。
長期に渡るコロナ禍での生活の変化から、多くの住まい方提案がされているが、すべての人が利用できる設えや生活しやすい工夫についての提案は多くない。そこで、SDGｓ（目標10：人や国の不平等をなくそう 共生社会）の視点を取り入れ、誰もが暮らしや住まいについての提案を作成した。
都市生活研究所では、首都圏に暮らす人々の生活・意識・行動の現状及びその変化を経年的に把握するため、「都市生活者の意識・行動観測（通称：生活定点観測）」調査を行っている。調査は1990年を始点に3年ごとに実施し、今回で第11回目。本レポートでは、30年にわたる「生活定点観測調査」のデータから、各生活分野のトピックスを紹介する。
世界的な新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、在宅ワークという新しい就業形態が広まるなか、長時間過ごすことになる住まいを、「いかに健康で快適な空間にできるか」といった関心が高まっています。東京ガス都市生活研究所では、これまで実施してきた健康・快適な住まい作りに関する多くの研究をもとに、風邪や感染症対策にもなる「住まいの暖かさと健康の関係」についてご紹介します。
東京ガス都市生活研究所では、男性も外見を整える美容意識が高まっているという背景を受け男性の外見のケアに関する調査を実施しました。本レポートでは調査結果をご紹介するとともに、良い印象を与えるために大切な要素の１つである”肌”にスポットをあて、”きれいな肌”のためのおすすめの習慣（夏のスキンケア、紫外線対策）を提案します。
新型コロナウイルスの感染拡大による緊急事態宣言が発令され、人々の暮らしは大きく変わりました。東京ガス都市生活研究所では、このような状況の中で暮らしがどのように変化したのか、行動と意識の両面から捉える調査を行いました。（4/24-27実施）
本レポートはこの調査から明らかになった暮らしの変化を報告するとともに、都市生活研究所が作成した「おうち時間」を楽しむアイデアをご紹介します。
東京ガス都市生活研究所が2019年に実施した「20-30代専業主婦ライフスタイル調査」によれば、20-30代の若年専業主婦はちょっとした工夫で、家の中の暮らしを充実させ楽しんでいることが分かりました。
家で過ごす時間が増えている今、「家の中で過ごす時間の充実」がますます求められています。そこで、若年専業主婦の暮らし方から、家の中の暮らしをより充実させるヒントをご紹介します。
東京ガス都市生活研究所では、1990年から実施している「生活定点観測調査」から生活者の意識・行動の変化の兆しを捉え、これからのライフスタイルを予測しています。2017年の調査結果を踏まえて予測した生活トレンドは『ウチ余暇』です。
この『ウチ余暇』を充実させるアイデアを、建築家などの専門家とともに創出しコンセプトブックとしてまとめました。
高齢化の進展を背景として、高齢期の住まいのあり方が注目され始めている。
長寿命化により、退職後の期間が長期化していることに加え、高齢者の多くは、自宅での生活の継続を望んでいるためである。住み慣れた我が家で、健康で長く過ごすためには、何が大切になるのだろうか。
都市生活研究所では、これまであまり知られていない「寒さによる住まいの健康リスク」に着目し、対策の一助となり得る、健康で快適な暮らしのための住まいの最新知見を紹介する。
都市生活研究所では、平成元年から7年生まれの20代を『コミュ食世代』と名付けた。2019年の誕生日で24～30歳になる彼らは、いわゆる「ゆとり世代」の真ん中であり、上の世代からは「何事も受動的」「ストレス耐性がない」などと言われてきた。しかし、都市生活研究所で調査・分析したところ、これらのイメージとは異なる特徴が見えてきた。
20代『コミュ食世代』の特徴として明らかになったのは、「１．お地蔵男子を求めるパワフル女子」「２．フェアな関係で、得意を活かす」「３．無理せず、日々の生活に楽しさを」の３つ。
本レポートでは、3つ目の特徴「無理せず、日々の生活に楽しさを」について、データとともに見ていく。
都市生活研究所では、平成元年から7年生まれの20代を『コミュ食世代』と名付けた。2019年の誕生日で24～30歳になる彼らは、いわゆる「ゆとり世代」の真ん中であり、上の世代からは「何事も受動的」「ストレス耐性がない」などと言われてきた。しかし、都市生活研究所で調査・分析したところ、これらのイメージとは異なる特徴が見えてきた。
20代『コミュ食世代』の特徴として明らかになったのは、「１．お地蔵男子を求めるパワフル女子」「２．フェアな関係で、得意を活かす」「３．無理せず、日々の生活に楽しさを」の３つ。
本レポートでは、2つ目の特徴「フェアな関係で、得意を活かす」について、データとともに見ていく。
都市生活研究所では、平成元年から7年生まれの20代を『コミュ食世代』と名付けた。2019年の誕生日で24～30歳になる彼らは、いわゆる「ゆとり世代」の真ん中であり、上の世代からは「何事も受動的」「ストレス耐性がない」などと言われてきた。しかし、都市生活研究所で調査・分析したところ、これらのイメージとは異なる特徴が見えてきた。
20代『コミュ食世代』の特徴として明らかになったのは、「１．お地蔵男子を求めるパワフル女子」「２．フェアな関係で、得意を活かす」「３．無理せず、日々の生活に楽しさを」の３つ。
本レポートでは、1つ目の特徴「お地蔵男子を求めるパワフル女子」について、データとともに見ていく。
TULIPWEB調査において防犯関連の項目を聴取し、防犯に関する意識と実態を捉えた。
このレポートでは自宅の防犯に関する意識や実態を紹介する。
働き方改革が推進される中、家での自由な時間を「自分を整える」ために使いたいと感じる人が増加している。厚生労働省の健康日本21や神奈川県が掲げる未病改善宣言を参考にしながら、東京ガスの強みである「入浴」や「食」の分野から、ライフスタイル提案を行う。
健康日本21…健康増進法に基づき策定された「国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針」で、2013年より「健康日本21（第2次）」に改正。
「梅雨時の洗濯の実態・意識」に関する調査を実施し、梅雨時の洗濯事情や困りごとを捉えた。子育てママの梅雨時の洗濯事情を紹介し、困りごとの解決策を提案する。
東京ガス都市生活研究所が1990年から3年ごとに行っている「生活定点観測調査」から生活者の意識・行動の変化の兆しを捉えたところ、余暇の意識や過ごし方の変化が見られた。生活者が望むこれからのライフスタイルを予測する。
都市生活研究所では、首都圏に暮らす人々の生活・意識・行動の現状及びその変化を経年的に把握するために、「都市生活者の意識・行動観測（通称：生活定点観測）」調査を行っている。調査は1990年を始点に3年ごとに実施し、今回で第10回目。本レポートでは、27年にわたる「生活定点観測調査」のデータから、各生活分野のトピックスを紹介する。
65歳以上の人口は全国で約3300万人。今後も65歳以上の単身や夫婦など高齢者のみの世帯が急増すると見込まれており、高齢者が住み続けられる住まいの確保が社会的な課題となっている。本研究では前期高齢者と後期高齢者への定量調査を行うことにより、高齢者の生活実態やニーズを明らかにした。また高齢期を迎えるにあたり「自宅の建て替え」「戸建住宅から集合住宅への住み替え」「サービス付高齢者向け住宅への住み替え」を行った高齢者への訪問調査を実施し、それぞれがこだわったポイントや満足点などを整理した。これらの結果を高齢者のニーズをかなえる住空間の一例として、住宅プランで表した。
健康に対する世の中の関心は高いが、一般の生活者は健康をどのようにとらえているのだろうか。本レポートでは、肉体的健康と精神的健康について、生活者の意識と実態を調査し、年代別の特徴を明らかにするとともに、肉体的・精神的に健康な生活を送るための要因を探った。
現在全世帯の約3分の1を占める単身世帯は、今後も増加し2030年には約37%となり、夫婦と子からなる世帯を大きく上回ると推計されている。これまで住宅一次取得層とよばれてきた30代既婚者が減少し、単身で住宅を購入することが多いとされる40代単身世帯が増加することから、住宅購入者に占める単身世帯の増加が見込まれる。今回は、今後も増加が予想される30～50代単身者の賃貸・分譲集合住宅に焦点をあて、単身者が求める住まいについて、ニーズを明らかにし、具体的な住宅プランを作成した。
日本人の睡眠時間は年々短くなっており、「眠りの質」に対する関心は高まっている。都市生活研究所では、2014年8月に睡眠に関する調査を実施した。本レポートは本調査で明らかとなった、現代人の睡眠に関する実態と意識をまとめたものである。
1990年から3年ごとに実施している「生活定点観測調査」の経年データを元に、生活者の意識・行動の変化の兆しを捉え、生活者が望むこれからのライフスタイルを明らかにする。
「単身世帯」は、「夫婦と子」の世帯数を超え、現在最も多い世帯の形となっている。本レポートは、今後も増加が予想される単身者の中で、賃貸アパートや賃貸マンションなどの賃貸住宅に居住する人々について、その住まいと暮らしの実態と意識をまとめたものである。
近年、新築戸建住宅において、分譲住宅の占める割合が上昇傾向にあることに着目し、注文住宅購入者と分譲住宅購入者を比較分析した。本レポートは、住まいや住宅設備の選び方、住まいに対するイメージについて、それぞれの特徴をまとめたものである。
1990年を始点に3年ごとに実施し、今回で9回目となる「生活定点観測調査」のデータから、暮らしの中のどこが、どのように変わってきたのか、また、変わらずに来たのか、各生活分野のトピックスを紹介する。
都市生活研究所が作成した世代の定義の中で、最も若い世代である「ゆる食・装食世代」は現在、結婚・出産といったライフステージにさしかかっており、「次期住宅取得層」としても注目されている。マイカーの購入や飲酒への関心が少ないなど、従来の消費スタイルとは異なる志向を持つ彼らが求める住まいについて、ニーズを明らかにし、具体的な住宅プランを作成した。
「単身世帯」は、「夫婦と子」の世帯数を超え、現在最も多い世帯の形となっている。本レポートは、今後も増加が予想される単身者の中で、単身でマンションを購入し居住している人々に着目し、その実態と意識をまとめたものである。
都市生活研究所では、子供の家での過ごし方について、小学生～高校生の子供とその親を対象に調査を行い、その結果を「家で子供が過ごす部屋(2014年3月発行)」「子供に聞いた自分の部屋と家族に対する意識(2014年5月発行)」にまとめた。本レポートでは子供の勉強に着目し、受験期とそれ以外では、勉強実態や意識にどのような違いがあるのか、また、子供の勉強場所に関する親の希望についての結果をまとめた。
親世帯と子世帯の同居率は長年低下してきたが、近年「二世帯住宅」が注目を集めている。本レポートでは、二世帯住宅における子育てや家事の実態と意識から、親世帯・子世帯それぞれにとっての二世帯住宅の価値を探った。
忙しい現代の子育てファミリーは家族と一緒にいられる自宅での時間をどのようにすごしたいと考えているのか。また、子どもが大きくなっても住みやすい家にするにはどのような工夫が必要なのか。
本研究では小学生から高校生の子どもとその親への調査を通して、「リビング」や「子ども部屋」に求められる機能やニーズを明らかにし、具体的な戸建住宅と集合住宅のプランを作成した。
都市生活研究所では、子供の家での過ごし方について、小学生～高校生の子供とその親を対象に調査を行い、その結果を都市生活レポート「家で子供が過ごす部屋」としてまとめた（2014年3月発行）。この調査からは、自分の部屋があってもリビングでくつろぐことが多い子供の姿と、その背景になっていると思われる、対等で仲の良い親子関係が明らかになった。本レポートは同調査から、「自分の部屋や家族」に対する子供自身の意識を中心にまとめたものである。
住宅購入時には、とりあえず子供のための部屋を用意しておく家庭が多いが、子供達は実際には家の中のどこで勉強し、くつろぎ、就寝しているのだろうか。また、家で子供が過ごす場所について、親は、子供自身は、どのように感じているのだろうか。本研究は、小学生から高校生までの子供とその親を対象とし、家での過ごし方に関する実態と意識を調査、分析したものである。
全自動洗濯乾燥機などの衣類乾燥機器の普及や、ホームクリーニング用・部屋干し用をうたった洗剤の登場は、家庭での洗濯・乾燥行動に影響を及ぼしているのだろうか。本レポートでは、現在の洗濯･乾燥の実態と意識を明らかにした。
近年、住宅リフォームに対する社会的なニーズが高まっています。本冊子ではリフォームを行うことの多い50代と60代に焦点をあて、リフォームニーズについて研究を行いました。リフォーム件数の多い「キッチン」と「浴室」、浴室と同時にリフォームされることが多い「洗面室」を対象とし、50代・60代のニーズに基づくリフォームプランとは何か、小規模リフォームからワンランク上のリフォームに踏み出すために必要な要素は何かについて明らかにすることを目的としました。
都市生活研究所が2011年に行った女性の住宅に対するニーズ調査において「もっとコンロのデザインを選びたい」という声があがった。そこで、コンロを使用する頻度が高い女性を対象に、コンロの色や模様、求められるイメージなどを調査し、イメージスケールを用いた分析を行うことにより、女性が求めるコンロの色と模様を明らかにした。
近年、すすぎ1回や自動掃除機ロボットなどが注目を集めていることから、生活者の時短・省手間（時間や手間を省くこと）についての意識や実態を明らかにすることを目的に研究を実施した。定性調査および定量調査により、（1）若年層、（2）末子が小学生以下、（3）共働きの女性ほど、時短・省手間ニーズが高いことが明らかになった。したがって、20～40代の末子が小学生以下の女性（子育てママ）に着目し、共働きと非共働きの違いをレポートにまとめた。
住宅リフォームに着目し、昨年度レポートを発行した「キッチン」同様、リフォームに関する生活者の実態とニーズを明らかにする目的で研究を実施。「キッチン」に次いでリフォームされることの多い「浴室・洗面室」について、実施中心層「50代・60代」を対象とした定性調査、定量調査を行い、結果をレポートにまとめた。
レポート本編の資料編として作成
2011年に行った「都市生活者の意識・行動観測（通称：生活定点観測）」調査の結果を踏まえ、生活者の暮らしをより豊かにする未来のライススタイルを予測し、レポートにまとめた。
2011年7月に行った生活定点観測調査から、都市生活者の暮らしの今を捉え、今後のライフスタイルの方向性を読み解き、レポートにまとめた。
近年、生活者のニーズは複雑化しとらえにくくなっています。都市生活研究所では生活者のニーズに近づくために、人生に求めるニーズに基づき、具体的な生活ニーズを捉えるアプローチが効果的であると考えています。本冊子では「若い頃にバブルを体験しており消費意欲が高い」といわれている40代のうち、40代ファミリーと40代単身女性に焦点をあて研究を行いました。40代ファミリーと40代単身女性が「実現したい暮らし」から、求める生活空間の方向性を考え、専門家の意見などを交えてニーズを実現する空間のビジュアル化を行いました。
現在、ニーズはあるものの具体的ではなく、ほしい商品やサービスがわからない生活者が増えています。生活空間コンセプトは、生活者が求める暮らしの具現化のために、建築家や専門家の意見なども交えて、求められる空間や住まいの方向性を明らかにし、ビジュアル化するものです。本冊子は、2008年からこれまでに都市生活研究所で作成した空間コンセプトに新たなデータを加え、年代別に求められる空間をまとめたものです。
今後ますます拡大すると思われる住宅リフォームに着目し、リフォームに関する生活者の実態とニーズを明らかにする目的で研究を実施。
最もリフォームが実施されることの多い「キッチン」について、実施の中心層「50代・60代女性」を対象とした定性調査、定量調査を行い、結果をレポートにまとめた。
2002年に実施した「家事分担の意識と現状」調査を踏まえて、経年変化を捉え、今後の住まい・家事関連商品・サービスのあり方を探ることを目的として調査研究を実施。
近年、生活者のニーズは複雑化しとらえにくくなっています。都市生活研究所では生活者のニーズに近づくために、人生に求めるニーズに基づき、具体的な生活ニーズを捉えるアプローチが効果的であると考えています。本冊子では特にニーズがとらえにくいと言われる20代のうち、多くを占める20代単身者に焦点をあて、上記のアプローチによって20代単身者が「実現したい暮らし」から、求める生活空間の方向性を考え、専門家の意見などを交えてニーズを実現する空間のビジュアル化を行いました。
普遍的であり、今後も拡大すると思われる健康美容ニーズを捉え、今後の方向性を予測する。
日本において、一般家庭への暖炉の設置が増加傾向にあり、代表的な薪暖炉に加えて、ガス暖炉の設置が増えているようである。
これまでの海外の薪暖炉ユーザーの調査からはリラックスなどの価値が明らかになっているが、薪暖炉とは見た目や形態が異なることが多いガス暖炉の価値については明らかになっていない。そこで、ガス暖炉ユーザーを対象とした調査から価値および今後の方向性を探ることを目的とする。
生活空間コンセプトvol.2「高齢者世代の住空間研究」（2009年10月発行）では、第二の人生を充実させるために住まいとの関わりがより密接になる65歳以上を対象に、生活の基本を支える「食空間」と「浴室」に焦点を定め、その実態や価値観を探る調査に基づき住まいで実現したいニーズを発掘しレポートにまとめている。予測編はその続編として、高齢者の意識や行動における加齢による影響とともに、10年後のシニア層の変化を予測したもの。
東京都の高齢者人口の割合は2015年にピーク期を迎え、およそ4人に1人が65歳以上の高齢者となることが予測される。また、現在の高齢者を対象とした身体機能の調査では、自立した生活を送ることができると回答した人が約9割を占めており、 “元気なお年寄り”が増えていくことが考えられる。
リタイアメントした高齢者は、家で過ごす時間が増え、住まいとの関わりがより深くなることから、第二の人生を充実させるために住まいが果たす役割は大きい。
そこで本研究では、高齢者の人生や生活に資する住まいの提案へ活用すべく、生活の基本を支える食空間と浴室に焦点を定め、彼らが実現したい生活ニーズを発掘する。
近年、生活者のニーズは複雑化しとらえにくくなっています。都市生活研究所では生活者のニーズに近づくために、人生に求めるニーズに基づき、具体的な生活ニーズを捉えるアプローチが効果的であると考えています。本冊子では今後さらに増加すると予測される自立した高齢者に焦点をあて、上記のアプローチによって高齢者が「実現したい暮らし」から、求める生活空間の方向性を考え、専門家の意見などを交えてニーズを実現する空間のビジュアル化を行いました。
2008年に行った「都市生活者の意識・行動観測（通称：生活定点観測）」調査の結果を踏まえ、生活者の暮らしをより豊かにする未来のライススタイルを予測し、レポートにまとめた。
日本と比較して暖炉が広く普及している北米における調査から、暖炉の実態および価値を明らかにし、日本における都市型暖炉のあり方について考察する。
生活者のニーズは多様化・複雑化し、その実態を捉えることはますます難しくなっている。生活者のリアルなニーズに近づくためには、人生に求めるニーズに基づき、具体的な生活ニーズを捉えるアプローチが効果的と考え、こうしたアプローチによって、今後求められる生活のあり方を予測したもの。Vol.1では、キッチンダイニング空間、浴室隣接空間、寝室空間の3つの生活空間ニーズを発掘、空間のあり方を予測した。
一都三県に暮らす人々の、エネルギーや環境問題に関する意識と行動を経年的に調査しています 。 2024 年冬調査では 、 光熱費が高いと感じる人が増えていました。それに伴って、「節電・節ガス」の必要性を感じる割合も高まり、実際に取り組む人も増加しています。本レポートでは、生活者 の光熱費に対する意識の変化と省エネ行動の取り組み状況を紹介します。
都市生活研究所では、首都圏に暮らす人々の生活・意識・行動の現状及びその変化を経年的に把握するため、「都市生活者の意識・行動観測（通称：生活定点観測）」調査を行っています。調査は1990年を始点に3年ごとに実施し、今回で第12回目。本レポートでは、30年以上にわたる「生活定点観測調査」のデータから、各生活分野のトピックスを紹介します。
天候やコロナの影響、ロシア・ウクライナ情勢による資源価格の上昇等により、物価の高騰や光熱費の上昇が起こっています。それに伴い、光熱費を気にして省エネ行動に取り組む人が増加しています。本レポートでは生活者の光熱費意識と省エネ行動の中で、特に光熱費削減が見込まれるデマンドレスポンスや省エネにもつながる断熱リフォームについての調査結果を紹介します。
東京ガス都市生活研究所が2012年から実施している 「エネルギー意識・実態調査」 では、一都三県に暮らす人々の、エネルギーや環境問題に関する意識と行動を経年的に調査しています。
2022年8月に調査を実施したところ、エネルギーの節約に対する意識が高まっていることがわかりました。ウクライナ情勢等によるエネルギー価格高騰の中、生活者の意識がどのように変わってきているのか、データでご紹介します。
東京ガス都市生活研究所は、家庭での省エネ行動の普及促進を目的とし、さまざまな省エネ行動促進ツールを開発してきました。コロナ禍を受け、家庭における学びやエンタメ要素を持つゲームの需要は増してきており、気候変動やSDGsなどを訴求するためのゲームの開発が世界的に進んでいます。
そこで、慶應義塾大学と共同で、「エコファンディングゲーム」を開発しました。小学校高学年から大人までを対象とした、消費生活と環境問題を疑似体験を伴いながら学べるバーチャル投資ゲームです。
「サステナブル」がトレンドの今、私たち一人ひとりの環境行動変容が求められています。
「環境によい暮らし＝無理や我慢を伴う」と思いがちですが、実は「環境によい行動をたくさんしている人ほど、生活満足度が高い」ということが、東京ガス都市生活研究所の最新調査から明らかになりました。また、”自分の心が充たされることを大切にしながら、社会・環境に良いことを選択するライフスタイル”が求められていることがわかりました。
そこで、この暮らし方を「マインドフルエコライフ」と名付け、生活者のサステナブルな行動促進のため、無理なく暮らしに取り入れるヒントをまとめました。既に暮らしに取り入れている人々を紹介するとともに、おすすめ行動を提案します。
イマドキ20代はSNSの普及によって、社会や人とのつながり方が変わってきていると言われています。東京ガス都市生活研究所が実施した「若年層に関する調査」から、同じ20代であっても、つながりにおいて重視する点が異なることがわかりました。
そこで、つながり意識や価値観から20代を4つのタイプに分類し、各タイプの特徴を明らかにしました。20代へのアプローチのヒントとして、それぞれの特徴をご紹介します。
東京ガス都市生活研究所では、1990年から実施している「生活定点観測調査」から生活者の意識・行動の変化の兆しを捉え、これからのライフスタイルを予測しています。2020年の調査結果を踏まえて予測した生活トレンドは『環境MU意識』です。
本レポートでは、『環境MU意識』について、各種調査から明らかになった生活者の環境意識・行動および、有識者インタビューを元にご紹介します。
災害への備えとして、3日～1週間分の水・食料の備蓄が推奨されており、備え方としては、保存のきく普段の食品を買い足して備蓄する「ローリングストック（日常備蓄）」が注目されている。「非常食」ついての実態と意識を調査した結果を踏まえて、日常の中で災害に備える工夫を紹介する。
都市生活研究所では、東日本大震災以降、暮らしとエネルギーの実態・意識の変化について調査を実施し、経年変化を追っている。2014年12月に最新調査を実施し、現在の生活者の地震への備え、省エネ行動等の実態と意識を明らかにした結果から、今後の防災に関する情報提供の内容や方法を探った。
2011年に行った「都市生活者の意識・行動観測（通称：生活定点観測）」調査の結果を踏まえ、生活者の暮らしをより豊かにする未来のライススタイルを予測し、レポートにまとめた。
震災後の生活者の暮らしとエネルギーに対する意識や実態について明らかにすることを目的とする。
食・料理の意識と実態から、30-60代の日常的に料理する女性を７つのタイプに分類した。従来のデモグラフィック項目だけでなく、意識に基づいたアプローチをすることで、より詳細な食・料理ニーズを捉えることが可能となる。本レポートでは、７つの料理タイプの特徴を紹介する。
災害への備えとして、3日～1週間分の水・食料の備蓄が推奨されており、備え方としては、保存のきく普段の食品を買い足して備蓄する「ローリングストック（日常備蓄）」が注目されている。「非常食」ついての実態と意識を調査した結果を踏まえて、日常の中で災害に備える工夫を紹介する。
「揚げ物」はカロリーが高く、揚げるのに手間がかかる、油の後始末が面倒、といった理由から自宅での調理は敬遠されがちです。しかし、多くの人は、自宅では作らなくても外食や惣菜として、鶏のから揚げなどの「揚げ物」を好んで食べています。そこで、自宅でより手軽に、ヘルシーに揚げ物を調理する方法を調査しました。
都市生活研究所では、2012年の都市生活レポート「子育てママの時短・省手間」において、就労時間週30時間以上を「共働きママ」、週30時間未満を「非共働きママ」と定義した。本レポートでは、2015年に実施した生活分野別調査から、高校生以下の子供を持つ「子育てママ」の食事情について、「共働きママ」「非共働きママ」の比較を中心に見ていく。
コンロのグリル、オーブン、オーブントースターなど、身近に家庭にある調理機器について、意外とその違いが知られていないのではないでしょうか。今回は、5種類のグリルとオーブンの加熱特性を調査した結果から、それぞれの調理機器の特徴をご紹介します。
2013年に都市生活研究所が行った調査により、蒸し調理を健康的な調理方法と考えている人が多いことがわかった。本研究では、「蒸し器」と「鍋ゆで」「グリル」「フライパン」「電子レンジ」など、数種類の調理器具による比較実験を行い、「蒸し器」を使った蒸し調理の特徴を明らかにした。
現代の日本の食卓には和食以外の様々な料理が並んでおり、若年層を中心に和食離れが進んでいると言われている。2013年12月、和食がユネスコ無形文化遺産に登録されたことによって和食に対する見方は変わるのだろうか。本レポートでは2014年5月に実施した和食に関する調査から、年代ごとの和食に対する意識や実態を分析し、和食をより身近なものにするためのヒントを探った。
2005年に食育基本法が制定されて以来、「食」を通じた子どもの育成は国としての取り組みとなっている。本研究では、食育の機会となりうる「親子で一緒に行う料理」について、母親・父親・子どもそれぞれの意識と実態を調査し、親子料理の効果や実現のヒントを探った。
都市生活研究所では、一都三県に暮らす人々の生活・意識・行動の現状及びその変化を経年的に把握するために「生活定点観測調査」を行っている。調査は1990年を始点に3年ごとに実施し、2011年度は第8回を行った。さらに、2012年度からは、この生活定点観測調査を補完する目的で、詳細を捉える「生活分野別定点調査」を開始した。本レポートは、＜食分野＞を中心に実施した2012年度の調査結果から、「ご飯」に対する意識や、主食のとり方、炊飯の実態について、年代や家族人数による違いを紹介する。
都市生活研究所では、一都三県に暮らす人々の生活・意識・行動の現状及びその変化を経年的に把握するために「生活定点観測調査」を行っている。調査は1990年を始点に3年ごとに実施し、2011年度は第8回を行った。さらに、2012年度からは、この生活定点観測調査を補完する目的で、詳細を捉える「生活分野別定点調査」を開始した。本レポートは、＜食分野＞を中心に実施した2012年度の調査結果から、「既婚者の朝食」に着目し、性・年代別に意識・実態の違いを紹介する。
昭和生まれの生活者を対象とし、「食」という共通の軸で世代を定義するという新たな世代研究に取り組んだ。従来の世代研究では、人口増減の傾向や就職時の状況、社会背景などを軸に行われたものが多くみられるが、今回はそれらの背景を踏まえたうえで、「食」という新たな切り口を中心に置いて調査・分析を行い、その結果明らかになった９つの世代を「食・世代」と名付けた。
都市生活研究所が2011年に行った女性の住宅に対するニーズ調査において「もっとコンロのデザインを選びたい」という声があがった。そこで、コンロを使用する頻度が高い女性を対象に、コンロの色や模様、求められるイメージなどを調査し、イメージスケールを用いた分析を行うことにより、女性が求めるコンロの色と模様を明らかにした。
家庭における親子料理の実態と、実施による子どもへの効果をアンケート調査から明らかにし、家庭における実質的な親子料理促進の鍵を示すことを目的とする。なお、分析対象には25歳～44歳までの子育て女性900名を対象にした。
東京ガス都市生活研究所では、男性も外見を整える美容意識が高まっているという背景を受け男性の外見のケアに関する調査を実施しました。本レポートでは調査結果をご紹介するとともに、良い印象を与えるために大切な要素の１つである”肌”にスポットをあて、”きれいな肌”のためのおすすめの習慣（夏のスキンケア、紫外線対策）を提案します。
日本人はお風呂好きといわれており、入浴は私たちの暮らしの中でなくてはならないものである。都市生活研究所では、日本人の入浴や浴室について調査を重ねてきた。本レポートは、2019年に実施した調査を元に、入浴に関する生活者の意識と実態をまとめたものである。
現代社会には、ストレスを抱え、疲れを溜めている人が多いです。古来、日本では、疲れを解消するために、日常を離れて、温泉地などで心と体を整える「湯治」という習慣がありました。
そこで、東京ガス都市生活研究所では、この「湯治」に注目し、家庭でできる「心と体を元気にする方法」として「おうち湯治」プログラムを開発しました。日々の暮らしに「湯治」のエッセンスを最適なタイミングで取り入れます。本レポートでは、プログラムと得られた効果をご紹介します。
都市生活研究所では、 入浴後までトータルで心と肌を良い状態に整える「入浴×美容」というコンセプトで生活をより快適で豊かにする提案を行っている。
秋は、強い紫外線などの夏のダメージや気温・湿度の変化により、肌がデリケートな状態になり、肌トラブルに悩まされる人が増加する時期である。今回、実施した調査・実験によれば、ミストサウナの利用頻度が高い人は、すこやかで美しい肌を保つために大切な「肌のバリア機能」が高いということが分かった。
本レポートでは、「肌のバリア機能」を高め、すこやかで美しい肌をつくる入浴習慣について紹介する。
働き方改革が推進される中、家での自由な時間を「自分を整える」ために使いたいと感じる人が増加している。厚生労働省の健康日本21や神奈川県が掲げる未病改善宣言を参考にしながら、東京ガスの強みである「入浴」や「食」の分野から、ライフスタイル提案を行う。
健康日本21…健康増進法に基づき策定された「国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針」で、2013年より「健康日本21（第2次）」に改正。
夫婦入浴についての意識・実態を調査したところ、実際に夫婦入浴を行っている人は、夫婦間のコミュニケーション向上の効果について特に実感していることが分かった。そこで、夫婦入浴の良さや楽しみ方について紹介する。
入浴は、欠かせない生活行為の一つであり、生涯続くものである。東京ガスは、幼い時期から高齢期までライフステージに合わせた効果的な入浴方法やお風呂の楽しみ方について、「浴育のすすめ™」※1として提案している。今回は2018年2月に発行した、“「入浴×美容」のすすめ”の続編として、東京ガスが開発した自身の美容タイプを診断できるツール“Beauty Type Checker”を紹介する。
Beauty Type Checkerの特徴は、肌タイプといった従来の体質によるタイプ分類ではなく、美容に対する意識や行動の観点からタイプ分類をおこなう点である。Beauty Type Checkerを使って、自分と同じ美容タイプの人の特徴やあなたにおすすめの美容ライフを知り、今後の美容に対する意識や行動を変えるきっかけとして活用してもらいたい。
※1 「浴育のすすめ」は東京ガスの登録商標です。（登録第5307196号等）
入浴は、欠かせない生活行為の一つであり、生涯続くものである。東京ガスは、幼い時期から高齢期までライフステージに合わせた効果的な入浴方法やお風呂の楽しみ方について、「浴育のすすめ™」※1として提案している。今回は、今親子入浴について調査した結果をもとに、お風呂ならではの親子の過ごし方や、快適な親子入浴のための環境づくりについて紹介する。
※1 「浴育のすすめ」は東京ガスの登録商標です。（登録第5307196号等）
入浴は、欠かせない生活行為の一つであり、生涯続くものである。東京ガスは、幼い時期から高齢期までライフステージに合わせた効果的な入浴方法やお風呂の楽しみ方について、「浴育のすすめ™」※1として提案している。今回は東京ガスが考える「入浴×美容」を提案する。
入浴は、肌に内側から潤いを与える。その効果を引き出す秘密は、入浴後の過ごし方にある。入浴後までトータルで、心と肌を良い状態に整えることが、東京ガスが考える「入浴×美容」である。
※1 「浴育のすすめ」は東京ガスの登録商標です。（登録第5307196号等）
入浴は、欠かせない生活行為の一つであり、生涯続くものである。東京ガスは、幼い時期から高齢期までライフステージに合わせた効果的な入浴方法やお風呂の楽しみ方について、「浴育のすすめ™」※1として提案している。今回は、「疲労」に着目し、疲労の予防・緩和に効果的な入浴方法を紹介する。
※1 「浴育のすすめ」は東京ガスの登録商標です。（登録第5307196号等）
入浴は、欠かせない生活行為の一つであり、生涯続くものである。東京ガスは、幼い時期から高齢期までライフステージに合わせた効果的な入浴方法やお風呂の楽しみ方について、「浴育のすすめ™」※1として提案している。今回は、冬場の入浴に焦点を当て、寒い浴室・脱衣室のリスクと、安全な入浴のためのポイントをまとめた。
※1 「浴育のすすめ」は東京ガスの登録商標です。（登録第5307196号等）
日本人はお風呂好きといわれているが、近年はシャワー浴のみで済ます人が増えるなど、人によって入浴習慣に違いがあるようだ。これまで長期間の入浴習慣の効果を確認する研究はほとんど行われていなかったが、今回、肩までお湯につかる「全身浴」と、シャワーのみの「シャワー浴」を１か月間継続した場合の心身の変化を測定する実験を行った。本レポートはその結果をまとめたものである。
日本人はお風呂好きといわれており、入浴は私たちの暮らしの中でなくてはならないものである。都市生活研究所では、日本人の入浴や浴室について調査を重ねてきた。本レポートは、2014年に実施した調査を元に、入浴に関する生活者の意識と実態をまとめたものである。
気温が低い冬場には、入浴中の死亡者数が急増する。死亡者の多くは高齢者であり、要因のひとつとして、浴室や脱衣室の寒さに起因するヒートショックがあると考えられている。本レポートは、高齢化に伴い、今後関心が高まることが予想される「入浴とヒートショック」について、アンケート調査と温度測定調査の結果からシニアの意識と実態をまとめたものである。
都市生活研究所の調査によると、入浴の目的として、身体の汚れを落とすだけでなく、心身の疲れの解消など様々なことが挙げられている。しかし、入浴の仕方によっては期待する効果を得られなくなることもある。本レポートでは毎日を元気に過ごすための入浴の秘訣をまとめた。
入浴事情の地域差をテーマとし、食やその他の生活様式で比較されることの多い、東京圏と大阪圏について、その入浴事情の違いを探ることを目的として、研究を行った。本レポートは「現代人の入浴事情2012」の続編として、明らかになった特徴をまとめたものである。
都市生活レポート｢浴槽入浴・ミストサウナ浴の疲労緩和効果｣(2011年10月）の続編として、眼の疲れに着目し、シャワーをあて眼の周囲を温めることによる｢眼の疲れ｣緩和について実験し、その検証結果をまとめたものである。
疲労は現代人の多くが感じる健康上の悩みである。疲れをとるための方法の１つとして、｢入浴｣は広く認識されている。｢浴槽入浴｣｢シャワー浴｣｢ミストサウナ浴｣それぞれの疲労緩和効果を明らかにするため、身体的疲労と精神的疲労の両側面から実験を行なった結果を紹介するものである。
｢美しくあること｣は女性にとって永遠のニーズの一つである。近年は、男性の関心も高まっており、特に若い年代では男女とも美容関心が高い。
入浴は、肌を良い状態に保つことと肌の表面を整えることに関わると言われている。このレポートは、美容への効果として肌の状態に着目し、日頃シャワー入浴を行っている男女が、入浴方法を浴槽入浴に変えることにより、肌状態にどのような影響が見られるのか、実験を行なった結果を紹介するものである。"
健康や美容、リラックス、コミュニケーションなど、日本人は入浴にたくさんの魅力を感じている。実際に、都市生活研究所が行った入浴行動・実態調査でも、入浴の多目的化が拡大していることがわかっている。
しかし、その一方で、高齢者を中心とした入浴中の突然死など、入浴での事故が多いのも現実である。その理由には、「家の作りようは夏をむねとすべし」といわれるように、冬季の入浴は寒い家の中で身体を温める手段であったため、安全・安心な入浴方法に関する知識が求められなかったことがあげられる。
入浴習慣は子ども時代から培われていくことから、親子入浴を通して、安全で快適な入浴に関する知識を身につけることは、健康で安全な入浴のために重要である。このレポートは、親子入浴について、入浴方法や意識、親の子どもの入浴に対する知識や、その実態をまとめたものである。
女性の1/4が夏の体調の悩みとして「冷え」を訴え、また、「冷え」を原因とする悩みを多く挙げている。家でできる冷え予防の1つとして、毎日の入浴による身体の温めが効果的であり、これまで浴槽に浸かる効能を提案してきた。しかし、夏季の入浴実態をみると、身体を温めることにはつながりにくいシャワー浴のみの入浴スタイルが約4割を占めている。
そこで、本レポートでは、発汗や保温などの温熱効果に優れるミストサウナ浴の効果に着目し、普段の入浴のなかで無理なく夏の「冷え」を緩和するための活用方法について研究、検証した結果を報告する。
「入浴」は日本人の生活になくてはならないものである。近年はただ清潔に保つという目的にとどまらず、リラックスする、親子のコミュニケーションをはかるという点や、健康面や美容面の入浴効果も注目されている。こういった入浴の多目的化の実態や人々の意識を明らかにすることを目的に、首都圏にお住まいの 20代から80代の男女を対象に調査を行い、入浴に関する調査結果をまとめた。
浴室は親子の距離が近く、お湯のリラックス感やテレビなど会話の妨げになるものがないことから、親子のコミュニケーションに最適である「親子入浴」の実態を調査
本レポートでは、小学生以下の長子がいる女性を対象に、「日常生活」「近所づきあい」「コミュニティ活動」「コミュニティ活動の場」に関する意識や実態を調査し、共働き・共働き別、長子の学齢別に、地域の子育て関連施設やサービスへのニーズを明らかにした。
都市生活研究所では、東日本大震災以降、継続して首都圏の生活者の地震防災意識と実態の変化を追っている。震災後、地震防災意識は徐々に低下していたが、2016年4月に発生した熊本地震の情報を見聞きして、どのように変化したのだろうか。本レポートでは、調査分析から明らかになった、熊本地震前後の地震防災意識の変化と課題を報告する。
共働きママにとって、子供が保育時間の長い保育園から夜間の預け場所の少ない小学校に上がる時期は、保育園時代の働き方の変更を強いられ、働き続けることが困難になるケースもあることから、「小1の壁」とも呼ばれています。共働き世帯は増加傾向にあることから、小学校入学前後の子供を持つ共働きママに着目し、子供が小学生に上がる際に、どのようなことで悩み、解決しているのか、どのようなサポートを望んでいるのかについてご紹介します。
今後も増加が見込まれる未婚単身者の、「近所づきあい」「コミュニティ活動」「コミュニ活動の場」に関する意識と実態を、2人以上世帯と比較することによって明らかにし、加えて未婚単身者に焦点を置いた地域コミュニティ活性化のヒントを探った。
新築マンション供給数が減少すると予測される中、管理組合から管理業務を委託される管理会社間の競争が激しくなるなど、管理組合と管理会社の信頼関係は今後ますます重要となっていくことが予想される。そこで、本レポートではマンション管理組合に着目し、管理組合活動や管理会社業務の実態とそれらに対するマンション居住者の意識を明らかにした。
これまで、地域の特徴を把握し、生活者の地域コミュニティ意識を簡易に計測する手法は確立されていませんでした。そこで、東京ガス都市生活研究所では、社会心理学の大学有識者との共同研究により、生活者の地域コミュニティ意識を計測する尺度を構築しました。
本レポートは、シニアの地域コミュニティについて、「日常行動」「人との交流」「コミュニティ活動」の3つの視点から、50～60代との比較を行うことによって、70代シニアの実態と意識、及びニーズの特徴を明らかにしたものである。
戸建住宅居住者の地域コミュニティに着目し、「近所づきあい」「コミュニティ活動」「交流の場」の3つの視点から実態と意識を明らかにした。本レポートは、戸建住宅居住者のコミュニティの特徴、および近所づきあいに対する意識が高いシニア層の地域コミュニティに対するニーズをまとめたものである。
親世帯と子世帯の同居率は長年低下してきたが、近年「二世帯住宅」が注目を集めている。本レポートでは、二世帯住宅における子育てや家事の実態と意識から、親世帯・子世帯それぞれにとっての二世帯住宅の価値を探った。
親世帯と子世帯の同居率は、約25年間で30％近く低下した。親と子が別々に居住する世帯が増える中、親の住まいから１時間以内の場所に住む「近居」の形をとる子世帯が増加している。本レポートでは、増加傾向にある「近居」に着目し、「近居と遠居」、「親世帯と子世帯」、「息子近居と娘近居」の比較により、親子二世帯の交流実態と意識を探った。
本研究では、集合住宅における「近所づきあい」「コミュニティ活動」「共用施設」に着目し、戸数規模での比較により、大規模集合住宅居住者のコミュニティ意識を明らかにした。また、周囲の人との関わりが強いと思われる子育て女性の意識と実態から、コミュニティ活動や共用施設へのニーズを探った。
データのビジネスへの活用は、昨今注目を集めています。そこで、「家事楽・時短」の一つ先を見ることをテーマに、生活者データを解読し、マーケティングのヒントを読みとるポイントを４回に分けてご紹介します。
第４回は、「家事楽・時短」でできた時間の活用などから次世代へのヒントを探ります。
データのビジネスへの活用は、昨今注目を集めています。そこで、「家事楽・時短」の一つ先を見ることをテーマに、生活者データを解読し、マーケティングのヒントを読みとるポイントを４回に分けてご紹介します。
第３回は、「家事楽・時短」の先の住まいのヒントについて、最新の事例を交えてご紹介します。
データのビジネスへの活用は、昨今注目を集めています。そこで、「家事楽・時短」の一つ先を見ることをテーマに、生活者データを解読し、マーケティングのヒントを読みとるポイントを４回に分けてご紹介します。
第２回は、生活者のニーズからマーケティングのヒントを読み取るポイントをご紹介します。
データのビジネスへの活用は、昨今注目を集めています。そこで、「家事楽・時短」の一つ先を見ることをテーマに、生活者データを解読し、マーケティングのヒントを読みとるポイントを４回に分けてご紹介します。
第1回は、都市生活研究所が1990年から継続して実施している生活定点観測調査より、「家事楽・時短」の視点から生活者の変化を捉えたデータを紹介します。
